1月16日、西武は、本拠地である西武ドームのネーミングライツをメットライフ生命が取得したことを発表した。
昨年までは、系列ホテルチェーンが取得し「西武プリンスドーム」という球場名で親しまれてきたが、この3月1日から5年間は「メットライフドーム」という名前で呼ばれることになる。
ほかにも、1月1日には楽天の本拠地が「楽天Koboスタジアム宮城」から「Koboパーク宮城」へと変更。単なるスタジアムではなく、いろんなエンターテインメントを楽しめるボールパーク化を目指す楽天球団の理念が反映された格好となった。
楽天は昨年、球場のレフトスタンド後方に、観覧車やメリーゴーラウンドなど設置した遊戯施設「スマイルグリコパーク」をオープンさせた。こちらも、大手菓子メーカーの江崎グリコと2016年4月1日から2018年3月31日まで2年間の命名権契約を交わしている。
本拠地球場のネーミングライツを採用している球団とその名称は以下の通り。
■ソフトバンク
「福岡ヤフオク!ドーム」
■ロッテ
「ZOZOマリンスタジアム」
■オリックス
「京セラドーム大阪」
■広島
「MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島」
ロッテの本拠地も、「QVCマリンフィールド」から、昨年秋に「ZOZOマリンスタジアム」へと変更された。
諸事情により球場名の変更が難しい場合でも、たとえば甲子園球場の「セブン-イレブン ツインシート」や、神宮球場の「マイナビシート」のように、スタンドの一角に協賛企業名がつけられるパターンもある。
球団や球場運営団体は、命名権の売却資金により経営の安定化を図ることができる。命名権を買った企業は名前を広めるだけでなく、スポーツ振興に協力しているというイメージアップ効果も少なからず期待できるだろう。そこにはまさにWIN-WINの関係が構築されているのだ。
文=藤山剣(ふじやま・けん)